パソコン教室 アビバの口コミ情報（1件）で評判を徹底チェック！　みんなの口コミ(クチコミ)掲示板、ナレコ

私は就職する為にパソコンスキルを身につけようとCMでお馴染みのアビバに行きました。
モスの資格を取りたくって説明を聞きにいったがモスは役に立たないと言われ64万の資格コースを紹介されました。ここからの勧誘が酷くこの資格を取ると就職出来ると言われひつこく勧誘さる契約してしまいました。しかしそれから二ヶ月後この資格だけじゃ就職は無理と言われさらに40万の契約書を持って来てひつこく勧誘され断るとなぜか怒られる今の時代資格がないと無理と言われ契約してしまいました。
しかしそれから解約したいと言うと100万ぐらい働けば直ぐに返せると言われやっとアビバの実態がわかりました。でもすでに後半の契約の授業を数回していたので
9万解約金がいると言われそれでも100万払うよりはマシと思い解約しましたが、
今現在就活していますがどの企業もパソコンの資格を評価してくれず
完全に騙されたと思い悔しくて仕方ないです。
皆さんには僕と同じような体験はして欲しくないので
アビバには行かないことを進めます
どうしてもパソコンを習いたいなであれば月々3000通い放題の所が有るのでそこを勧めます
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・とにかく授業料が高い。1コマ（90分）5,000円以上でした。テキスト代も別にかかり　ます。それに見合う内容ならいいのですが、そうではありません。授業は基本的にテ　キストを見て自分で進め、わからないことがあったときだけ聞くというスタイルで　　す。
・授業の初めに毎回10分間のタイピング練習があります。タイピングなら家で練習でき　るので、時間がもったいなく感じました。
・新たなコース申し込みの勧誘がすごいです。断ったら、それ以来そのインストラク　　ターから無視されるようになりました。資格がないと勉強した意味がないなどと勧誘　を受けますが、それを鵜呑みにせず、必要ないものはきっぱり断りましょう。インス　トラクターにはノルマがあるようで、新たな契約を取りたいだけです。受講生のこと　を思って言っているわけではないので、注意して下さい。
・テキストに書かれていること以外の質問をしても、それは範囲外ですのでと答えても　らえません。
・インストラクターのレベルが低く、質問してもなかなか返答がもらえないことがあり　ました。高い授業料を払っているのに待っている時間が無駄です。

私の場合、よく調べずに申し込んでしまったので、大変後悔しました。これからパソコンスクールに通おうと思われている方に、同じ思いをして欲しくないと思い、書き込みました。いろいろなスクールを調べ、比較検討してから申し込まれたほうが良いと思います。調べましたら、2万円弱で1か月通い放題というスクールもありました。これ以上、アビバの犠牲者が出ないことを祈ります。
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アビバ辞めたいです。仕事が忙しく、通えないから辞めたいとお客様相談室に電話しても何も変化なし。皆さんはどのように辞めましたか？まだ回数も残っていて、支払い途中です。
辞めるときは残ってるお金も払い続けないとダメですか？
払わずにやめる方法があれば教えて下さい！
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パンフをWEBで依頼したのが、間違いだった。
その2時間後に近所の教室から、見学の紹介の電話を受けて、
断り、ひとまずパンフが手元に来た。
その時に気づいた。

「ヤバい！」この会社は、"ベネッセグループ"だ、と。

すぐに電話をして、「今回は、遠慮します。」と伝え、
「私の個人情報の削除をお願いします。」と告げ、終えた。

しかし、その数週間後に、無料セミナーの勧誘メールが届き、
再度、個人情報の削除をお願いするメールを送信した。

しかし、また、無料セミナーの勧誘メールが届き、
今度は電話で、「メールの解除」と、「個人情報の削除」を再度お願いした。

パンフの依頼前に、ベネッセだと判っていれば、申し込みはしなかった。

これで終わるだろうか？
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行き過ぎた市場主義、反省気運 新任役員「株主より従業員重視」大幅増


8月21日8時16分配信 フジサンケイ ビジネスアイ


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新任役員らが重視するステークホルダー（写真：フジサンケイビジネスアイ）
日本能率協会グループが７月に実施した、「企業の新任役員の素顔に関する調査」で、「株主より従業員を重視する」との答えが１年前よりも増えていることが分かった。

［表でチェック］ １００年超え企業 長寿の秘訣は従業員重視など日本型経営

≪米国流経営見直し≫

「会社は社会の公器」との見方に共感する人は８１．３％にのぼるなど、昨年秋のリーマン・ショックを契機に、株主利益を最優先とする米国流経営への見直しが進んでいるとみられる。日本生産性本部のアンケートでも同様の傾向が示された。

日本能率協会グループのアンケートは１９９８年から毎年実施されているもので、今年１〜６月に選任された上場企業の新任役員（１５０４人）のうち２９９人から回答が寄せられた。

それによると、「だれの利益を最重視するか」の質問で「従業員」とした回答は前年比６．３ポイント増の５１．６％。過去５年間で最低だった２００５年の３１．８％から６割以上も増えた。

逆に、「株主」とした回答は１９．０％と昨年の２９．１％から１０．１ポイント減少。これまでで最も高かった０３年の４０．５％から半減したことになる。「顧客」の回答は前年比１．４ポイント増の２０．１％。「社会」は６．５％にとどまった。

背景について、日本能率協会グループでは「行きすぎた金融資本主義への反省を踏まえて、『企業を支えるのは従業員』という考えに戻ってきたのではないか」と分析している。

≪別の調査でも≫

一方、日本生産性本部が７月上旬のセミナーに参加した経営者や企業幹部ら１１７人から回答を得たアンケートでも、「株主重視の方向性は是正される」との回答が３１．６％となり、「より強まる」（１１．１％）の３倍近くに達した。「変わらない」の回答は４９．６％。

また、「最も重視すべきステークホルダー」として真っ先に挙げられたのは「顧客」（５０．４％）で、「従業員」（３０．８％）、「（地域）社会」（７．７％）と続いた。「株主」の回答は５．１％にとどまり、「株主最優先」の発想が転換点を迎えたことをうかがわせた。

日本生産性本部が、企業の重視すべきステークホルダーなどについてアンケートを行ったのは今回が初めて。今後、年２回のペースで実施し、経営者の意識変化などを調べていくことにしているという。
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